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　日本の国民医療費は毎年増加し、2009 年には35 兆円を越えた。その中で薬剤費は約７％である。国は医療費削減のため、2001 年医療制度改革大綱において、薬剤費軽減のため、後発品（ジェネリック医薬品）の使用促進策を発表した。
　ジェネリック医薬品は新薬（先発医薬品）の特许期间が终了した后発売される。ジェネリック医薬品は新薬と比较して、动物试験＆临床试験は行わず、安定性、および新薬との生物学的同等试験（新薬と同じ速さ、同じ量で薬の有効成分が血液中に入っていくかどうかを调べる试験）に适合すれば贩売できる。新薬と比べ开発期间が短く、开発コストが大幅に抑えられるため、薬代が安く设定される。薬の品质の面では、新薬同様に、薬事法に基づく、さまざまな厳しい规制?基準を守って、开発?製造?発売される。
　2008年4月に処方せん様式が変わり、患者さんがジェネリック医薬品をさらに選択しやすくなった。すなわち、処方箋にジェネリック医薬品への『変更不可』の欄に医師のサインがなければ、患者さんは薬剤師とご相談のうえ、ジェネリック医薬品を選ぶことができる。特許が満了した新薬をすべてジェネリック医薬品に替えれば、国の医療費を年間約1 兆円も節減できるといわれている。今回は、新薬と比較して、ジェネリック医薬品のメリットおよびデメリットについて講演します。